マテリアルズ・インフォマティクスが誰でもわかる「MIリテラシー講座」を起点としたMI導入支援サービスをDX推進サポートのSTANDARDが提供開始 - 株式会社STANDARD
2022/11/29(火) プレスリリース

マテリアルズ・インフォマティクスが誰でもわかる「MIリテラシー講座」を起点としたMI導入支援サービスをDX推進サポートのSTANDARDが提供開始

【業界初(*1)】教育からインフラ構築、成果創出まで一気通貫したMI内製支援で企業に伴走

 

大手企業を中心に650社以上のデジタルトランスフォーメーション(以下「DX」)の推進と内製化を支援する株式会社STANDARD(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:櫛野恭生、以下「当社」)は、業界初(*1)マテリアルズ・インフォマティクス(*2)(以下「MI」)の教育サービス「MIリテラシー講座」を起点としたMI導入支援サービスの提供を開始いたしました。DX推進の中でもMIに特化して、社内教育から伴走し、さらにインフラ構築まで一気通貫したサービスを提供することで、研究開発においてグローバル競争力の強化に挑戦する企業を支援してまいります。

既に東証プライム上場の大手総合ガス企業様にトライアルでの導入を頂いております。同社様ではMIプロジェクトを推進中ですが、MIリテラシー講座による教育を足掛かりとして、全社的にMIを本格的に推進することを見据えております。

 

■新サービス「MIリテラシー講座」について

 

本サービスは、MIに関する基礎的な知識や事例から導入方法まで学んでいただけるeラーニングです。MIは、第4の科学と呼ばれる「データ科学」に相当する材料開発手法で、政府の「マテリアル革新力強化戦略(*3)」においても、重要な基幹技術の一つに位置付けられています。長年に亘り培われた理論科学、計算科学、実験科学へ、新たにMIを合わせて活用することで、より効率的な材料探索の実現が可能となります。MIによって、材料品質の向上、開発リードタイムの短縮、また、一定レベルの属人性の排除が期待できます。

 

一方で、「基礎知識が足りず、また全体像を把握しないまま、MIのプロジェクトが先行してしまい、うまく推進できていない」や、「本格的に推進するためにはデータ整備等、全社を巻き込む必要があるが、巻き込めず、局所的なプロジェクトに留まっている」等の課題があります。

 

これらの課題を解決するために、本講座は研究開発者だけでなく、MIに詳しくない方でも専門知識を網羅的に学習できるように設計しているため、これからMI導入を検討している企業や、本格的にMIを推進するために全社を巻き込もうとする企業に取って最適な内容となっています。

 

MI導入支援サービスについて

 

MI導入支援サービスには「MIリテラシー講座」受講以降も、MIの成果創出に向けた一気通貫のサービスをご用意しており、企業の課題や現状に合わせてカスタマイズして柔軟にご支援することが可能です。

 

・Phase 1:「MIリテラシー講座」を通したリテラシー教育・学習と意識醸成による、目的の明確化/共通認識化

・Phase 2:情報の一元管理、インフラ整備、業務プロセス最適化による、持続可能な仕組み構築

・Phase 3:PoC/技術検証、本格導入、評価とPDCAによる成果創出

 

eラーニング形式の受講形態をとったMI教育コンテンツを起点としたMI導入における各フェーズを支えるサービスを網羅して提供する企業は、現在時点では当社以外に見受けられません。DX推進において650社以上の企業を教育から開発支援までサポートした実績を有し、MIのスペシャリストを抱える当社だからこそ、MIにおいてもヒト組織を巻き込みながら一気通貫した支援を提供する唯一の企業(*1)として、製造業界をはじめとする様々な企業に伴走してまいります。

 

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サービス資料ダウンロードURL:https://go.standard-dx.com/mi-literacy-doc

 

*1 当社調べ、2022年10月30日時点のデスクリサーチ 「ヒト組織を巻き込みMI導入における各フェーズを支えるサービスを網羅して提供する企業」にとして業界初

 

*2 マテリアルズ・インフォマティクス(MI)とは、情報科学(インフォマティクス)を応用して材料(マテリアルズ)の探索・開発を行う取り組みのこと。材料開発の期間短縮とコスト削減が期待される。

 

*3 マテリアル革新力強化戦略 https://www8.cao.go.jp/cstp/material/material.html

文部科学省及び経済産業省は、「マテリアル革新力強化のための戦略策定に向けた準備会合」を設置し、令和2年6月に「マテリアル革新力強化のための政府戦略策定に向けて」を策定。令和2年7月に閣議決定された、「統合イノベーション戦略2020」において、「マテリアル革新力」を強化するための政府戦略を策定することが決定されたことを受け、準備会合の提言を踏まえ、「マテリアル革新力強化戦略」が策定。

 


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