DX教育から始めよう！教育DXのメリットや課題をわかりやすく解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組む組織が増えるなか、教育の現場にもDXを求める声が聞かれるようになってきました。しかし、「急にDXが必要だと言われても何から手をつければよいのかわからない」という教育関係者の方も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、「教育DX」が求められる理由やメリットに触れながら、その推進・実現のためにどのように考えればよいのかについてご説明します。

教育DXとは

文部科学省が掲げる「GIGAスクール構想」を中心に、教育の現場では「1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワーク」の整備が進められています。まずは、その背景にあるものと、目指すべき姿について確認しておきましょう。

教育DXの意味と目的

「GIGAスクール構想」をはじめとする教育現場の変化は、よりデジタル時代にふさわしい教育の形への転換を意味しています。言い換えるとすれば、集団での授業と減点主義による評価からの脱却をはかるとともに、個性を尊重しつつ、クリエイティブに学ぶ力を伸ばすことのできる教育を目指すということです。

これらを実現するには、生徒・児童ひとりひとりに焦点を当てることが重要となるでしょう。教育DXでは、そのためにデジタル技術を活用します。

教育DXが求められる背景

新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、日本の教育現場においてはICT（情報通信技術）導入の遅れが露呈する形となりました。ICTとは「情報」と「通信」を組み合わせた技術で、例えばインターネットを介した情報収集を授業に取り入れたり、生徒・児童が登校できない状況下でもオンラインで授業を継続したりといったことを可能にするものです。政府は「1人1台端末」の実現時期を当初より前倒しすることを決定し、すべての生徒・児童が授業を受け続けられる環境づくりを急いでいます。

「GIGAスクール構想」では、ICTを活用した個別最適などにより、1人も取り残すことなく資質・能力を育成できる教育環境を実現するという目標が掲げられています。教育機関においては、ICTを実際にどのように活用していくのかが今後の課題です。

教育DXは授業のデジタル化にあらず

教育現場におけるICT環境の整備は、より良い教育のためのツールとなり得ます。しかし、ICTの導入そのものは本来の目的ではありません。パソコンで雑務を手早く片付け、タブレット端末を用いて授業を効率的に進められたとしても、それだけで学びの本質が変わったとは言えないためです。

「DX」はデジタル技術を活用した先にある、より大きな変革を意味する言葉です。教育DXとは、デジタル技術の活用を前提として教育のあるべき姿を再定義し、従来では考えられなかったような協働や創造をともなう学習を可能にすることだと考えればよいでしょう。

文部科学省が計画する教育DXの施策

文部科学省は、「文部科学省におけるデジタル化推進プラン」の資料のなかで、教育機関におけるDX推進の施策に触れています。ここでは、以下の2つの分野における代表的な施策について紹介します。

– 小学校・中学校向けの施策
– 大学・高等専門学校向けの施策

小学校・中学校向けの施策

小学校・中学校向けの施策としては、「1人1台端末」の整備が着々と進められています。

こうしたハードウェア面の整備に加え、今後はソフトウェア面の拡充や、人材面の取り組みも一体となった環境づくりを加速させていく構えです。具体的には、以下のような施策が挙げられています。

– 通信環境の整備
– 学校運営に必要なシステムのクラウド化
– デジタル教科書の本格導入
– 教師のICT活用をサポートする「ICT支援員」の配置

大学・高等専門学校向けの施策

高等教育においては、より大胆なデジタル活用の推進が目標となっています。地理的な条件に左右されることなく、グローバルな学習の機会を継続的に提供できるオンライン環境の整備も、その施策のひとつです。

加えて、あらゆる分野で人材が活躍できることを目指し、これからのデジタル時代に欠かせない「数理・データサイエンス・AI」環境などの基礎力を誰もが育んでいけるづくりに取り組むとされています。また、大学入試については、CBT（パソコンを通した受験）導入の検討も進められています。

教育DXを推進するメリット

教育DXの推進では、時代にあった教育の形の実現を目指すことによって副次的に得られる利点もあります。ここでは、以下の2つの視点から教育DXのメリットについて紹介します。

– 教師が得られるメリット
– 生徒・保護者に提供できるメリット

教師が得られるメリット

教育DXの推進によってデジタル技術を用いる場面が増えれば、作業の効率化に直結するケースも多くなるでしょう。教育現場のさまざまなデータがデジタル化されることで、従来から行っていた集計や分析も容易になると考えられます。

作業を効率よく行うこと自体は教育DXの本質ではありません。その一方で作業の効率化は、これまで問題視され続けてきた教師の長時間労働の是正につながるものです。また、教師として本来力を注ぐべき教育の仕事に、より多くの時間を割けるようになる効果も期待されます。

生徒・保護者に提供できるメリット

オンライン環境が整備されれば、災害発生時や個別の事情で生徒・児童が自宅待機せざるを得ないような場合にも、遠隔で授業を提供できるようになります。保護者とオンラインでのつながりをもち、連絡事項の伝達や各種手続きをスムーズにすることも可能でしょう。

また、学習システムを利用したミニテストなどから習熟度を可視化して、個別にフィードバックするなどの活用法もあります。生徒・児童が自らの得意や不得意を知り、学習に役立てていくのに効果的な環境といえるでしょう。

教育DXの課題

教育DXを推進してメリットを享受するには、解決すべき課題もあります。ここでは、以下の2つの課題について説明します。

– ICTに対する知識不足の解消
– 生徒・児童を守るルールの整備

ICTに対する知識不足の解消

端末や通信設備をいくら充実させたとしても、それらを使いこなせる知識がなければ「GIGAスクール構想」の理念は実現できません。ICTの大切さや、その使い方を生徒・児童に教え、学習に活用できるよう促していく必要があります。

そのためには、まず教える側がICTに慣れる必要があるでしょう。熟練した教師でも、これを負担に感じるケースは少なくないようです。しかし、教師側からICTに関する知識の不足や格差を解消していくことが先決です。

生徒・児童を守るルールの整備

インターネット検索などによる自己学習を取り入れた授業は、自発性やクリエイティビティを育むためにも価値のあるものです。しかし、インターネットの利用には常にセキュリティやモラルに関するリスクがつきまとうのも実情です。

学習の機会を最大化しつつ、生徒・児童を危険から守ることも考えなければなりません。リスクを避けるための適切な指導を行うとともに、学習用端末の利用については一定のルールを設ける必要が出てくるでしょう。

学びの現場でDXの課題と向き合うために

多くの教育機関にとって、「GIGAスクール構想」が掲げる目標は一足飛びに達成できるようなものではないでしょう。教育DXを実現するためには、具体的な個別の課題と向き合いながら、デジタルの力を借りて解決していく必要があります。ここでは、その際の参考になる考え方について紹介します。

DXにメリットを見いだす

DXでは、デジタル技術の活用にメリットを見いだしながら、個別の課題を解決していく姿勢が大切です。すべてを一気に変えようとするのではなく、できることから取り組んでいけば一歩ずつ進めていけるでしょう。

例えば、授業の準備や各種事務作業をパソコンで効率化したり、生徒・児童ごとの出席状況や理解度などのデータを収集・分析して閲覧しやすくしたりできます。インターネットを介したオンライン授業の実施や、従来の連絡網に変わるデジタルな連絡手段の導入は、教師はもちろん保護者にとっても意味のある施策です。

DXという大きな変革も、その推進力となるのは小さく変わり続けようとするマインドなのだと考えましょう。やがて「DXを実現した」と言えるようになったとき、さまざまな状況に柔軟に適応できる力を得られているかどうかが重要です。

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文部科学省がまとめた活用事例を参考にする

DXへの具体的な取り組み方について考える際には、先行する事例が参考になります。デジタル技術の実際の活用シーンに触れることで、より自校に適したアイデアが生まれる可能性も高まります。

文部科学省による特設ウェブサイト「StuDX Style」は、そのような用途に適した情報源のひとつです。教師と生徒・児童とのつながりだけでなく、「1人1台端末」によって「子供同士」や「学校と家庭」がつながって教育環境を改善していく事例が集められています。

同サイトに掲載されている取り組みは、先進的なものばかりというわけではありません。DXに向けた最初の一歩のような例も取り上げられているので、「どこから取り組めばよいのかわからない」という場合にも役立つでしょう。

「GIGAスクール構想」の現状を知る

DXへの取り組みを具体化するには、国内の教育機関がどのような課題を抱えているのかを知ることも必要です。「GIGAスクール構想」についてデジタル庁、総務省、文部科学省、経済産業省が共同でとりまとめたアンケート結果があるので、自校が取り組むべき課題を認識するための参考にするとよいでしょう。

同アンケートでは、教育現場におけるICT活用の現状が浮き彫りになっています。特に、端末の使い方や通信設備といったハードウェア面、サイトブロックや端末の持ち帰りの禁止のようなルール面に関する問題が多数指摘されています。また、教える側のICTリテラシーの格差を懸念する声も多く、一部の教員に負担が集中してしまうという状況もあるようです。

教師向けのDX教育を強化する

ICTの活用は、より良い教育のためのひとつの手段に過ぎません。しかし、このことはICTをおろそかにする理由にはならないでしょう。

これからのデジタル時代に向けてDXは必須の取り組みであるという点を理解するとともに、どの技術を用いれば何ができるのかを知識として身につけておくことが大切です。そのためには、教師が互いに協力しあい、自らを継続的に教育していく必要があるでしょう。

これは、教える側のICTスキルが一定の水準以上に保たれるよう、組織として変わり続けるということです。1人も取り残すことなく資質・能力を公正に育んでいくための環境づくりは、こうした継続性により実現が可能になります。

意識の変化が教育DX実現への第一歩

教育DXにおいてデジタル技術の活用は手段であり、真に問われるのは教育機関としてのあり方です。DXの実現に向けて前進するには、ICTやDXに関する組織的な知識レベルの底上げと、継続的な変化を受け入れる風土づくりが大切です。

DXについてのこのような捉え方は、実は教育機関も一般の企業とそれほど大きく変わりません。ビジネスの先端を走る企業がどのようにしてDXのための土台づくりに取り組んでいるのかも、ぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

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