DSSを基準に全社員のDXスキルを可視化|TOPPANグループの育成基盤づくり
TOPPANホールディングス株式会社様
TOPPANホールディングス株式会社
DXスキル可視化・分析・個別教育を一体化したワンストップ支援
DX人材育成について、全社視点でどうあるべきかを検討していく中で、TOPPANグループにおけるDX人材の可視化をする必要性が高まりました。そこで全社的な技術スキル調査を担う技術戦略部門がリードする形で、全社統一のデジタル人材指標として経産省が定義するデジタルスキル標準(DSS)の活用を決め、同基準に完全準拠したDXアセスメントおよび個別教育ツールであるTalentQuestをグループ全社員に展開しました。アセスメントデータの取得からデータ分析までを実施し、約8,000名のDXスキルを可視化しその傾向から、今後のあるべき姿にむけた課題や論点などをの検討基盤を短期間で構築しました。
また、DX人材アセスメント結果と連動してeラーニングがレコメンドされる”個別学習機能”も活用することで、不足スキルにフォーカスした学習機会の提供も行いました。すでに社内で展開されている教育施策との相乗効果でDXリテラシーの向上にも寄与しました。
背景/課題
- グループの技術力向上施策としてDX人材育成についても全社横断戦略の検討を開始
- 事業/部門毎に複数の部門で個別にDX人材育成に取り組んでおり、統一指標でのDXスキルの可視化が必要であった
STANDARDのご支援内容
- 2024年7月、同社からの要望を受け、TalentQuestにDXスキルの知識確認ができる新機能を実装
- 2024年12月、グループ全社員を対象にTalentQuestのDXアセスメント&eラーニングを展開
- 2025年1月〜3月に約8,000名のアセスメントデータを対象にデータ分析および報告書を作成
成果
- DSSを基準に約8,000名のDXスキルを統一指標で可視化し、全社的なスキル底上げや推進人材育成の方向性が検討できるようになった
- 業界比較・部署別・役職別・DXロール別の分析によりグループ各社固有の傾向や論点が整理され、推進人材育成を検討する上での客観的な材料となった
- eラーニングがレコメンドされる”個別学習機能”により、シームレスな教育の提供にも貢献した
ご担当者様の声
現在地を知ることで回りはじめた自律的な学びのサイクル
今やデジタル技術は、私たちの業務において空気のように「当たり前」の存在となりつつあります。TOPPANグループとしても、このデジタルスキルを全員が装備すべき素養と認識しています。
幅広い事業展開、それに伴う多種多様な職種が存在している当社グループにとってはこのデジタルスキルをどのように見える化し、グループ全体の底上げや専門的な人財の強化につなげるかが課題となっていました。
転機となったのは、経産省による「デジタルスキル標準」の発表です。「これなら共通言語にできる」と確信し、この基準に準拠した『TalentQuest』の導入を決めました。
私が特に魅力と感じたのは、ただスキルを診断して終わりではない点です。結果に合わせてマイクロラーニングを提案してくれる機能があります。客観的な指標で現在地を知り、必要な学びが提供される、このサイクルこそが、組織全体のスキルの底上げに不可欠だと考えています。
結果的にアセスメントの回を追うごとにスコアの平均値は上昇し、デジタルリテラシーの底上げに効果があったと感じました。
受検者のアンケートでは、もちろん「業務の合間をぬっての受検は大変だった」という声もありましたが、「アセスメントにより自身の強みや弱点、不足スキルが明確になった。」「 知識の棚卸しや、学習意欲の向上につながった。」といった前向きな意見もあり、自律的な学びにもつながり、よいサイクルが回り始めたと確信しています。
<TOPPANホールディングス株式会社 技術戦略部門担当者様>
弊社担当者の声
「なんとなくの不安」を「明確な課題」へ。データが語る組織の可能性
「DXを推進していくうえでの課題はどこにあるのか」。その問いに対し、私たちは8,000名のアセスメントデータから組織の構造的な課題を紐解くアプローチをとりました。
分析の結果、将来の中核を担うべき層の状況や、現場でのツール活用の実態など、組織変革の鍵となるファクトを抽出することができました。可視化されたのは課題だけではなく、ポテンシャルを秘めた人材の所在でもあります。ここで得られた「解像度の高い地図」は、さまざまな施策の検討に活用いただけるものと考えております。弊社としても引き続き皆様の変革を後押しできればと考えております。

シニアマネージャー 難波 結人
段階的な分析プロセスを踏み、より現場課題・納得感のある示唆へつなげる
大きな変革期において、全社横断の基準を作ることは容易ではありません。だからこそ、私たちSTANDARDは、アセスメント結果を「点」で見るのではなく、組織全体を俯瞰する「面」として捉えることにこだわりました。
分析においては、段階的に検証を重ねることを徹底しました。「この数値の背景にはどのような意味・課題が含まれているのか」という仮説を立て、無機質な数字から組織固有の示唆を抽出していく。このプロセスを経ることで、漠然としていた不安が明確な育成課題として言語化されました。「数字が語る事実」と「現場の課題」を分析によって接続でき、お客様にとって価値ある分析結果をお届けできたものと考えております。

マネージャー 清水 敬治
