DXには「見える化」が不可欠。おすすめのツールや実現のために必要なポイントも解説

もともとは製造業で使われていた「見える化」。実は、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するにあたって、必須と言っても過言ではありません。しかし、「そもそもDXという言葉の意味が曖昧」「何からはじめればいいか分からない」という方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、DXとはなにかを解説した上で、「見える化」するメリットを解説します。おすすめのツールも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

そもそも、DXとは？

そもそも、DXとは何なのでしょうか？まずはDXの定義と、「見える化」の意味を解説していきます。

DX推進指標の定義

「DX」は、デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略。直訳すると、「デジタルへの変革」となります。

経済産業省が公表した「DX推進指標」によれば、DXは次のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や
社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務その
ものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

引用元：https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003.html

つまり、DXは「デジタル化」を指す言葉ではなく、「デジタルへの変革を通じて、競争力を向上させること」を主眼とした言葉。ちなみに、なぜ「DT」ではなく「DX」と略すのかというと、英語圏では「Trans」を「X」と略すことがあるためです。

見える化（可視化）の定義

見える化は、トヨタ自動車が1998年に発表した「生産保全活動の実態の見える化」という論文から広く使われるようになった用語です。当初は製造業で多く使われましたが、現在はさまざまな企業で用いられています。

「見える化」の定義は厳密にはありませんが、端的に言えば、「必要な情報を常に見れるようにすること」です。

たとえば、業務内容を改めてマニュアル化することで、実際に従業員が何をしているのか、より理解しやすくなります。また会議資料や議事録を紙からWebで管理するようにすれば、いつ・どこで・何が決まったのかを可視化できます。

また見える化することで、問題の発生をすぐに検知できる・問題の発生を未然に防ぐことができるといった、さまざまなメリットがあります。

見える化するメリット・必要な理由

ここからは、一見関係ないように見えるDXと見える化の関係性に触れつつ、DXと見える化を行うメリットについて解説していきます。

DX推進には不可欠

見える化は、DXの第一歩と言っても過言ではありません。その理由を2つ解説します。

すべての業務がデジタルにつながる必要がある

DXを推進する際、まずはどの業務からデジタル化していくか考える必要があります。その際に、ブラックボックスになり属人化している業務があると、正しい施策を立てることができません。

特に製造業においては、「IoT」技術の活用が求められます。工場設備のIoT化をすることができれば、設備や生産ラインの見える化が一気に進みます。設備トラブルにすぐに気付けるようになるだけでなく、人的なミスも減らすことが可能になります。後述の「データの活用」とあわせて、より柔軟な生産体制の構築を目指すことができます。

製造業以外にも、多くのメリットがあります。たとえば営業の進捗を管理できるツールを活用すれば、取引先といつ・どこで・何を話したのかが見えるようになります。また、給与計算をシステム上で行うようにすれば、勤怠情報の集計や勤怠の修正はAさんに、各種保険料や税金の控除と言った計算はBさんに、と分業することも可能です。

データを活用することがDXの第一歩

DXの大きなテーマの1つに、「データの活用」が挙げられます。データというと曖昧ですが、「顧客情報」「在庫」「設備トラブル」「人的なミス」「勤怠情報」などの情報はすべてデータとなります。

製造業におけるデータの活用例としては、IoTデバイスとAIの活用が挙げられます。たとえば、「Aというトラブルが起きたときの対処法」をデータとして機器に蓄積します。蓄積したデータをもとに、「Aが起きたらB」「BをしたらC」といったフローをAIに学習させます。こういった学習を繰り返すことで、最終的にはラインの自動化が可能になります。人的ミスの削減によって、コストを減らし、商品・ブランドの価値を向上させることにつながります。

ほかにも、Amazonでは、顧客情報や顧客の行動データを活用して「よく一緒に購入されている商品」を、商品データを活用して「類似商品」を表示しています。

近年は、勤怠管理データを活用して退職確率を予測するサービスや、顧客情報をもとに成約率を予測し優先度を提案するサービスも登場し、あらゆるデータが活用できるようになってきました。

こういったデータをアナログな手法で管理していると、ブラックボックス化が進んでしまうだけでなく、効率化の機会を逃してしまいかねません。ですから、DXと見える化はセットと言えます。

業務効率化が可能

見える化の一番のメリットは、業務の効率化です。

たとえば、フローを見える化すると、属人化している業務や、ブラックボックス化している業務が見えてきます。さらに見える化を進めると、ブラックボックス化が解消され、効率化のための施策を打てるようになります。全体の作業を改めて見直す機会になり、見える化に取り組もうとするだけで、効率化につながることも多いです。

いわゆる「オフィスDX」と呼ばれる分野では、さまざまな業務のDXを支援するシステムが登場しています。

勤怠情報を紙のタイムカードからシステムに切り替えれば、一覧性が上がり、業務の集中や生産性低下に気付きやすくなります。ペーパーレス化を促進して書類をクラウド上で管理すれば、会議資料や営業資料をタイムリーに、誰でも見れるようにすることが可能です。

見える化におすすめのツール

ここからは、見える化におすすめのツールを紹介していきます。試用だけなら無料というツールも多いので、実験的に始めるのもおすすめです。

勤怠管理の見える化

業種、職種問わず導入しやすいツールが、勤怠管理です。たとえば「ジョブカン」は、クラウドで勤怠管理が可能。交通系ICカードをカードリーダーにタッチするだけで打刻できるので、導入もスムーズにできるでしょう。

出勤簿は一覧で見ることができる上、自動で深夜残業時間や労働時間を計測してくれるので、面倒な計算の手間も必要ありません。また、勤怠管理をもとに給与計算も行ってくれます。

長時間残業の予防に繫がるだけでなく、労働時間と成果物を照らし合わせて、非効率的な業務を見つけるヒントにもなります。

工場の見える化

工場における「見える化」は、すでにIoTデバイスを導入しているか、導入していないかで変わります。

IoTデバイスを導入していない場合は、NTT東日本が提供している「置くだけIoT」の導入がおすすめです。設備に後付けでセンサーを取り付けることで、製造機器の稼働状況を把握はもちろん、データの収集も可能です。稼働状況をリアルタイムに把握することでトラブルに迅速に対応できるようになります。IoT設備に刷新する必要がないので、スモールスタートでDXと見える化の両方を実現できます。

もしIoTデバイスをすでに導入しているなら、収集しているデータをいかに活用するかが鍵です。たとえば、「YDC SONAR」なら、製造現場のデータ活用をサポートしてくれます。データの前処理・分析を直感的に行えるようになるだけでなく、自動で日報・月報を作成。データ活用のノウハウがないとお悩みの方におすすめです。

最終的にはAIが自律して工場全体を制御する、「スマートファクトリー」の実現に繫がります。今後は、多様化する消費者・顧客のニーズに合わせた柔軟な生産体制の確立が重要です。備えとしても、見える化は重要と言えるでしょう。

業務の見える化

職種や業種にあわせて、さまざまな見える化ツールが登場しています。

たとえば、社内のやり取りをメールからChatWorkやSlackなどのチャットツールにシフトすると、社内のやり取りが見渡せるようになります。仕事中に口頭で話した小さな相談も、チャットツールにメモとして残しておけば、チーム全員の認識をそろえることにも繫がります。

また、トヨタの「カンバン方式」に習ったタスク管理アプリの導入もおすすめ。Trelloを使えば、チームメンバー全員が個人・複数人のタスクを一覧で見ることができます。タスクの進捗状況や遅れを一覧で見ることができるだけでなく、タスクの漏れも予防できます。

ほかにも、営業に特化したeセールスマネージャーや、採用管理システムのHRMOSなど、さまざまな業種・職種に特化したツールがあります。

まとめ：見える化はDXの第一歩。人材教育が課題

今回は、DX・見える化のメリットを取り上げ、おすすめのツールについても紹介しました。

しかし、今回取り上げたDX・見える化を実現するためには、ただツールを導入すればいいというわけではありません。無闇にツールを導入しても、使い方が分からない・トラブルが起きるといった、かえって非効率化を招く可能性があります。

そこで重要になるのが「人材」です。ノウハウを持った人材がいれば、全社を巻き込んだDXや見える化をスムーズに進めることができます。

また、リテラシー教育や会社全体の意識醸成も重要です。これはDX推進を阻む最初の壁とも言われており、この壁を打ち破ることが最初のステップになります。このステップを飛ばしてしまうと、ツールやシステムの導入が思うように進まなかったり、計画が頓挫してしまったりといった問題が起きる可能性があります。

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